「自分に合う生命保険ってなんだろう？」―そんな疑問を解消する考え方をお伝えします。
最適な生命保険をえらぶため、その仕組みから理解して、情報やリスクの整理をおすすめしています。
最新動向も把握しながら、保険商品を比較する知識を得ていきましょう。
一般的にヒトの命を対象としている保険です。病気やケガで一家の大黒柱に万が一のことが起こったとき、残された家族がまとまった保険金を受け取ることで、その後の生活を経済的にサポートしてくれます。
生命保険にはいくつか種類がありますが、万が一のときの備えだけではなく、将来に向けた貯蓄としての機能を併せ持つタイプも見られます。
代表的なものとして、終身保険、定期保険、養老保険が挙げられます。
被保険者が亡くなったときや重い障害を負ったときに、保険金としてまとまったお金が残された家族へ支払われる保険です。
その名前のとおり、保険期間は一生涯です。また、途中で解約したときには加入期間や払込保険料に応じた解約返戻金を受け取れるので、貯蓄としても活用されることが多い保険です。しかし、そのぶん定期保険と比べて保険料は高めに設定されています。
万が一の保障を備えながら、将来に向けた貯蓄もしたいという方におすすめの保険だと言えます。
保障内容は終身保険と同じで、被保険者の死亡時や高度障害時に保険金が残された家族へ支払われます。
保険期間は「10年間」や「60歳まで」など一定期間に限定されており、満期とともに保障を終えるか、更新して新たな一定期間の保障を継続させます。基本的に中途解約したときの返戻金がない「掛け捨てタイプ」ですが、終身保険と比べて保険料は割安になっています。
手ごろな保険料で手厚い保障を準備できるので、「子どもが独立するまで」「住宅ローンの支払いが終わる時まで」など、大きな保障が
必要な期間のみの備えを考えている方に向いています。
保険期間中に万が一のことが被保険者に起こった場合には死亡保険金が、生存して満期を迎えたときには死亡保険金と同額の満期保険金が支払われます。
満期までの一定期間の死亡保障と、保険期間終了後の将来に向けた貯蓄機能の両方を兼ね備えた保険と言えます。中途解約時には加入期間や払込保険料に応じて解約返戻金を受け取れます。ただし保険料は、定期保険などの掛け捨て型の保険はもちろん、終身保険と比べても割高になっています。
一定期間の保障を準備しつつ、将来に向けた資金の確保もしたいという方は検討してみても良いかもしれません。
生命保険に加入した人は保険料を払い、万が一のことが起こった時には保険金を受け取ります。ここでは生命保険の保険料と保険金の関係について簡単にご説明します。
生命保険の保険料は、予定利率、予定死亡率、予定事業費率の３つの数値をもとに算出されます。
【主契約（基本保障）】
・予定利率…保険会社は契約者から預かった保険料を運用し、将来的に契約者に支払う保険金を確保していきますが、この運用で見込む利回りのことを予定利率と言います。運用がうまくいくと見込めば保険料が割安になり、反対に厳しいと見込めば保険料が割高になります。
・予定死亡率…契約者が保険期間中に死亡する確率のことで、性別・年齢ごとの死亡者数をもとにした推計を基に算出されます。予定死亡率が上がれば保険料も高く設定され、下がれば安くなります。
・予定事業費率…保険会社が保険事業を運営していくうえでの必要経費の割合で、予定事業費率が上がれば保険料は高くなり、下がれば保険料は安くなります。
保険会社は経営を維持しながら、契約者に約束した保険金を確実に支払えるように、上記の数値を基に算出された保険料を設定し運営しているのです。
生命保険に加入すると税金面での優遇措置が２つあります。１つは相続税の軽減で、もう１つは所得税・住民税の還付です。
生命保険の死亡保険金は、相続税対策として活用できるメリットがあります。契約者の法定相続人が死亡保険金を受け取る場合には、相続税が非課税となる優遇措置が設けられており、その上限額は【500万円×法定相続人の数】とされています。
たとえばご主人が亡くなられて、奥さまとお子さま２人が相続するケースでは、保険金のうち500万円×3人＝1,500万円までは税金がかかりません。預貯金に相続税が課されてしまうような場合は、生命保険に加入しているほうが税制面で有利と言えます。
ただし、定期保険や養老保険などは保険期間が限定されているので、その間に万が一のことが起こったときしかこの優遇措置は有効でないことに留意してください。
生命保険の保険料は生命保険料控除の対象になりますので、支払った保険料に応じて税金が軽減されます。1年間で控除される金額は、
所得税では最大4万円、住民税では最大2万8,000円となっています。所得額が少なくなることで税金が軽減されます。
生命保険文化センターの「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、生命保険の世帯加入率は88.7%となっています。世帯加入率は直近では低下の傾向ですが、依然として90％程度で推移していることが分かります。つまり、ほとんどの世帯が生命保険に加入していると言えます。
ただ、最近はゼロ金利政策の影響などもあり、生命保険は貯蓄機能の面において、決していいとは言えない状態が続いています。そこで、近年注目を集めているタイプでおすすめの生命保険商品を最後にご紹介しておきます。
従来の終身保険と比べて解約返戻金の額が割安になっている分、月々の保険料も安くなっているところが特徴です。保険料の支払いが完了すると支払った保険料総額を上回る解約返戻金を受け取ることができるタイプが一般的です。
しかし満期前に解約すると、従来型の終身保険以上に解約返戻金額が減ってしまうので要注意です。満期まで確実に保険料を払い続けられる方にとってはリターンが大きい保険です。
運用実績に応じて保険金や解約返戻金が変化する保険です。保険会社は保険料を株や債券などの金融商品で運用し、利益が出た分は死亡保険金や解約返戻金に上乗します。運用次第で保険金や解約返戻金が増えたり減ったりしますが、通常は死亡保険金には最低保証があり、元本割れすることがないので安心です。
ただし、解約返戻金には最低保証がなく、運用実績が悪いときに解約すると払い込んだ保険料を下回ることもあるので注意が必要です。資産運用の性格を持ち合わせた貯蓄型保険と言えるでしょう。
保険金の運用および支払いを米ドルや豪ドル、ユーロなどの外貨で行う保険です。一般的に外貨のほうが日本円より金利が高く、外貨建て保険のほうが運用効率が良く解約返戻金を多く受け取れるので、円建ての終身保険と比べて貯蓄性が高いと言えます。
契約時より円安になっていれば運用に差益が生まれますが、逆に円高になると貯蓄性が低くなってしまうだけでなく、場合によっては元金割れしてしまう可能性もあります。リスクがあることを覚悟のうえ、保険で資産運用をして貯蓄金額を増やしたいという方は検討してみるのも良いでしょう。
生命保険には、ご自分のライフステージごとのリスクを洗い出し、目的を明確にして加入することが大切です。しかし、掛け捨て型と貯蓄型のどちらがいいのか、年齢や条件で保険料にどれくらいの差があるのかなど、数多くの商品の中から希望に沿った商品を比較するのはそう簡単ではありません。
保険見直し本舗ではお客様のご意向をお聞きした上で、各社商品比較をしています。
あなたにおすすめの生命保険を選ぶ際は、ぜひ保険見直し本舗のコンサルティングアドバイザーにお任せください。
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