死亡保険は大きく分けると定期保険、終身保険、養老保険の3種類があり、掛け捨て型と貯蓄型があります。保障期間や保障金額で多くのバリエーションがあるため、ポイントを押さえて納得いくまで比較、検討することをおすすめします。
死亡保険は、一家の大黒柱にもしものことがあった場合、残された家族が経済的に困ることがないよう備えるためのものです。のちの生活費だけではなく葬儀費用や、子どもがいる場合は学費などのまとまったお金が必要となります。また、所定の高度障害状態になってしまった場合でも給付金が支払われるため、医療費や介護費をまかなうことができます。
「定期」という名前のとおり保険期間が定められており、掛け捨て型なので解約返戻金がないのが特徴です。そのため、割安な保険料で高額な保険金額を設定でき、手厚い保障を備えることができます。
保険期間の設定には「更新型（年満了）」と「全期型（歳満了）」の2種類があります。更新型は、10年や15年ごとに更新が必要で、更新のたびに保険料が値上がりします。一方全期型は、保険期間中に更新の必要はなく保険料は一定です。
終身保険は死亡保障が一生涯続きます。支払った保険料の一部が積み立てられており、もし途中で解約をしても解約返戻金が受け取れるため、貯蓄性も兼ね備えている保険です。
加入後一定期間内に解約をしてしまった場合、解約返戻金が支払った保険料の合計金額を下回ってしまいます。しかし、年月の経過とともに金額の増える割合も上がるため、解約返戻金が支払った保険料の合計金額を上回るケースもあります。
養老保険は万が一のときの死亡保険金だけではなく、満期時に生存していた場合に死亡保険金と同額の満期保険金が受け取れるため、生死混合保険とも呼ばれています。
亡くなっても生きていても同額の保険金が受け取るためとてもお得な保険に思えますが、定期保険や終身保険に比べて保険料が高く設定されています。また、保険期間は一定で10年や15年と比較的短い期間が設定されており、定期保険のように更新ができません。
貯蓄型の保険は、保険料の一部を積み立て運用しているため、保険料が割高なのに対し、掛け捨て型は貯蓄部分がないため保険料が割安に設定されています。
手軽な保険料で手厚い保障を準備することができます。たとえば、子どもの教育資金がかかる期間は大きな保障を準備しておきたいなど、一定期間の保障を手厚くしたい方におすすめと言えます。
貯蓄型は早期解約をすると、支払った保険料よりも手元に戻ってくるお金が少なくなってしまうため、気軽に保険の見直しがしにくいです。一方で掛け捨て型の場合は解約返戻金がないため、年齢やライフステージの変化に応じて保険の見直しができます。
死亡保険を使わないにこしたことないですが、解約返戻金や満期保険金がないため支払った保険料が無駄になってしまいます。一定期間の保障を買っているという感覚で加入すると良いでしょう。
決められた保障期間が終わってしまうと、一切保障が受けられなくなってしまいます。保障期間満了後に万が一のことがあった場合に、まかなえるだけの蓄えがあるご家庭を除き、その後の保障内容や保険料を見直し、別の保険への加入を検討しましょう。
支払った保険料の一部を保険会社が積み立てているため、解約したタイミングにより一定のお金が戻ってきます。解約返戻金がない掛け捨て型と違って、支払った保険料が無駄にならないと言えるでしょう。
もし、被保険者が生存している将来に、なにかしらの資金が必要になった場合、保険の解約をすると保険料の大半が解約返戻金として戻ってきます。死亡保障として準備したお金を、子どもの教育資金や自身の老後資金など、将来への資金に充当することができます。
貯蓄型は、死亡保障のほかに解約時の返戻金を積立て運用するため、掛け捨て型に比べて保険料が割高です。
貯蓄型の保険は、一定期間内に解約をしてしまうと、解約返戻金が支払った保険料よりも少なくなってしまいます。保険料の支払いが滞ることのないよう自動振替を利用したり、どうしても保険料の支払いが困難な場合は安易に解約をせず、保険金と保険料の減額ができないか問い合わせしてみると良いでしょう。
生命保険文化センターの調査 によると、世帯・ライフステージ別での死亡保険の加入率は、40歳未満の夫婦のみを除き、8割以上の世帯が保険に加入しており、さらに子どもがいる場合は9割以上の世帯がなんらかの死亡保険に加入します。
死亡保険金の平均金額を見てみると、夫婦のみの世帯は約2,000万円、高齢夫婦は約1,000~1,500万円と金額は小さめです。それに対し、就学が終わっていない子どもがいる世帯は約3,000~3,500万円と、高額な死亡保障を準備していることがわかります。
片働き世帯もしくは共働でも夫婦間の収入に差がある世帯は、万が一の場合に経済的なダメージが大きいことが想定されます。そのため、死亡保障額が大きくなくても生活をしていくだけの保障は必要と言えるでしょう。
死亡保障だけを準備するのであれば、月々の保険料を抑えた定期保険（掛け捨て型）で十分備えられますが、将来子どもができたときのための教育資金や、老後資金も同時に準備をしたい場合は終身保険もしくは養老保険（貯蓄型）への加入がおすすめです。
生命保険文化センターの調査 によると、世帯主に万が一のことがあった際に不安に感じることは、残された家族の生活費が43.5％、子どもの教育資金が26.5％でした。
子育て世帯はその他に、配偶者の老後資金に加えて住宅ローンや家賃の不足など、お金に対する不安が多いのが実情です。そのため、生活にできるだけ支障がないよう大きな金額の死亡保障を準備している世帯が多いようです。
しかし、保障が手厚い分、支払う保険料も高くなってしまいがちです。家計への負担にならないように、保険料を抑えながら手厚い保障が受けられる定期保険（掛け捨て型）への加入がおすすめです。
高齢夫婦世帯は、配偶者の生活資金や葬儀費用の準備などへの不安が挙げられます。そのため、子育て世帯のように大きな保障を準備する必要はなく、公的年金と貯蓄では賄えない金額を保険で備えると良いでしょう。
しかし、高齢者の場合は保険に加入ができない可能性や、加入できたとしても保険料が高額になってしまいがちです。そのため、高齢になってから加入する際は、比較的少額の保険料で死亡保障を備えることができる定期保険への加入をご検討してみてはいかがでしょうか。
近年では、健康への意識が高くなっていることから、食生活に気を遣ったり積極的に運動をする方も多いのではないでしょうか。健康増進型保険は、このような健康への取り組みを行う、または改善をすることで、保険料の割引や特典を受けられたり、還付金が支払われたりするタイプの保険です。
喫煙の有無、体格や血圧などの健康状態の改善により保険料が安くなるなど、健康増進への取り組み内容や規定は各社商品ごとに異なりますが、健康な方にとってはとても魅力的な保険です。
一家の大黒柱に万が一のことがあったとき、突然収入が減ってしまう、またはなくなってしまわないよう、残された家族の生活費として給与のような形式で毎月給付金が支払われます。
子どもが成長し自立をすることで教育費や生活費がかからなくなる、住宅ローンの返済残高が減っていくなど、万が一のときの経済的な負担は時間の経過とともに小さくなっていきます。それに伴い受け取れる保険金の総額も徐々に減っていくため、通常の死亡保険と比較して保険料が割安になっています。必要な期間の必要な保障をリーズナブルな保険料で準備ができることが大きなメリットです。
しかし、保険金の受け取りが定期的で金額も生活が保障される程度なため、葬儀費用や大学の入学金など、一時的に経済的な負担が大きいライフイベントへの備えとしては不十分と言えるでしょう。また、掛け捨ての保険なので、解約返戻金がないことにも留意しておきましょう。
死亡保険の保険料は、ご加入時の年齢や健康状態、喫煙の有無で金額が変わります。若いうちは、病気のリスクが低いので、比較的保険料が安いです。そのため、万が一の備えとして早い時期に、保険へのご加入をおすすめしています。
また、独身か世帯持ちか、共働きや片働き、お子様がいらっしゃる家庭など、ライフスタイルが多岐に渡るいま、残されたご家族やご自身のために「万が一の時に使える保険」が必要です。
また、ご家族状況やご年齢に合わせて定期保険・終身保険をバランスよく、必要保障額に対して過不足なくご加入することが重要です。
あなたに合った死亡保険を選ぶには、プロのコンサルティングアドバイザーにお任せするのがおすすめです。
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