保険の選び方は複雑！と思われている方も多いかもしれませんが、まずご自身にかかわるリスクを考えてみるとわかりやすいです。
リスクを押さえてから必要な保障をピックアップしていく。これが賢い保険の選び方です。
結婚したり子供が生まれたりと、家族構成の変化に合わせて保険への加入や見直しを考えている方も多いと思います。しかし、いざ保険を選ぼうと思っても、保障（補償）の範囲・期間・金額・内容によって商品が細かく分かれており、いったいどれにすればいいのか……。保険を商品から選ぼうとすると、こういうケースに陥りがちです。
このように保険選びで困ったときには、まずは自分のまわりのリスクを洗い出してみましょう。そして、それらのリスクを抑えるために必要な保障を揃えていけばいいのです。つまり、保険選びの最大のポイントは、商品から選ぶのではなく、リスクから考えていくことです。
私たちが生きていくうえで遭遇する可能性があるリスクを11個に分類してみました。
一家の大黒柱に万が一のことが起こったとき、残された家族の経済的なリスクです。特に配偶者が仕事をしていない場合は、世帯の収入が途絶えてしまうことになります。また、お子さまがまだ小さい場合、成長するにつれて学費が必要になっていきます。
反対にお子さまがすでに独立していたり、本人が年金生活に入る段階であったりする場合は遺族保障に関するリスクは小さくなり、必要とする保障額も減っていきます。若いうちに加入した生命保険の保障では大きすぎるケースもあるため、見直しを検討したいところです。
葬儀の費用や、故人が入院していた場合の未払い医療費などは、亡くなった直後に支払う必要があります。また、生活が安定するまでの当面の蓄えも必要になります。これらの「死亡整理資金」や「生活立て直し資金」を故人の預貯金で賄えるといいのですが、故人名義の預貯金引き出しには制限がかかるケースがあります。
今は健康な方でも病は突然襲ってくるものです。また、女性は妊娠・出産をする機会があるため、男性と比べて入院や手術などのリスクが高いと言えるかもしれません。そして、病気やケガに対するリスクは、生活習慣病なども考えると、年齢に比例して高くなっていきます。
また、がんの治療などで実施される先進医療は公的保険が適用されないため、治療方法によっては数百万円の費用が掛かるケースもあります。
介護費用に関しては公的介護保険からの支援がありますが、すべての費用をカバーすることはできません。介護施設での食費や居住費、住宅改修費、福祉用具購入費などが公的支援の限度額を超えた場合は自己負担となります。そして、2025年には日本人の65歳以上人口の約５人に１人が認知症にかかると言われています。 高齢化が進んだ現在では、これらのリスクへの備えは欠かせないものとなっています。
病気やケガで働けなくなると、入院や手術、在宅療養による治療費などの支出増だけではなく、仕事を休んでいる間の収入減も大きなリスクの１つに数えられます。
特に自営業の方は公的保険からの傷病手当金が支給されないため、仕事に復帰できるまでの生活費は自助努力で備える必要があると言っていいでしょう。
現在、日本での高校進学率は98.8%、大学・短大進学率は54.4%です。 子供のほとんどが高校へ、さらにその半数以上は大学へ進学しています。そして、幼稚園から大学を卒業するまでに必要な学費は、公立・私立でかなり変わってきますが、平均しておおよそ約1,000万円と言われています。また、学校卒業後も結婚費用の援助など、まとまったお金が必要になる時期も訪れます。このように、お子さまがいる世帯では教育資金や結婚資金が不足してしまうリスクも見逃せません。
※①幼稚園・小学校・中学校・高校（全日制）の金額…学校種別の学習費総額（学校教育費、学校給食費、学校外活動費の合計）。文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」
②入学金・施設設備費・授業料の金額…「文部科学省 私立大学等の平成30年度入学者に係る学生納付金等調査結果」
③その他の学校納付金・修学費・課外活動費・通学費の金額（私立昼間部）…「独立行政法人日本学生支援機構 平成30年度学生生活調査」、①②③をもとに算出。
「人生100年」と言われるなか、90歳、100歳まで生きて生活費に困窮する「長生きリスク」も問題になっています。年金だけでは生活費は賄えず、高齢になるにつれて貯蓄を切り崩し、いつかは底をつくことも考えられます。そのような状態に陥らないように、若いうちから資産運用を行い、老後資金の準備に取り掛かることが望まれています。
故人の残した財産額によっては、相続に際して高額な相続税が発生します。相続税は原則的に現金納付となっているため、不動産など現金化しにくい財産しかない場合は相続税の支払いに苦労します。生命保険に加入していた場合、死亡保険金には非課税枠が設けられているとともに、短期間で保険金が支払われるため、このような相続時のリスクに対して有効です。
最大のリスクは火災に遭うことです。自分で気を付けていても周囲からのもらい火で被害を受けることも考えられ、この場合は法令により損害賠償請求は困難で、自身で住居を再建する必要があります。また、賃貸の場合は原状回復義務が発生し、高額な費用が掛かります。さらに、いつ起こるとも知れない地震に対する備えもしておきたいところです。
自動車事故が起きる確率は非常に高いと言えます。自動車やバイクで人身事故を起こしてしまったら、被害者や自身の治療費、車両や器物の修繕費、そして最悪のケースとして死亡させてしまったり高度障害を負わせてしまったりした場合は、高額な賠償をしなければなりません。車の運転はリスクと背中合わせであることを常に心得ておくべきです。
その他のリスクとしては、近年は高額賠償請求が認められている自転車事故、保険が効かないペットの医療費、誤って他の人を傷つけてしまったり他人のものを壊してしまったりしたときの賠償費用などが挙げられます。
まずは、世帯の収入を担っている方の死亡リスク、病気やケガの治療費用リスク、これらによる就業不能リスクが考えられます。また、予測可能なものとして教育資金が枯渇するリスクがあります。
介護費用リスク、医療費用リスクを優先して考えましょう。世帯によっては、死亡整理資金リスクと相続リスクも考慮しておきたいところです。
今後の老後資金リスクが最大のポイントです。もちろん、加齢に伴う医療費用リスクや介護費用リスクも考えておく必要があります。
片働きの場合は、その方の死亡リスクと就業不能リスク、双方の病気やケガの治療費用リスクが挙げられます。将来的に面倒を見てもらえる肉親がいなくなることを考えると、老後資金や介護のリスクも視野に入れておきましょう。
リスクは少ないと言えますが、医療費用リスクと就業不能リスクには備えておくべきです。なお、どの世帯でも住宅や自動車事故に関するリスクは必ず考慮する必要があります。
リスクの洗い出しが終わり備えるべき保障が決まったら、次は保障が必要な期間と金額を考えます。
生命保険は「いつまで保障が続くのか」という点で、大きく定期保険と終身保険に分けることができます。
定期保険は、あらかじめ設定した一定の期間だけ保障するタイプです。保険期間は10年、20年などで、その期間が過ぎると契約終了となりますが、改めて更新することもできます。「子供の独立まで」「貯蓄が目標金額に達するまで」など、保障を特に手厚くしたい限定的な期間への備えに向いています。
終身保険は、一度加入したら生涯にわたって保障が続くタイプで、解約しない限り90歳でも100歳でも保険金や給付金が支払われます。老後までの長期的な安心を得たい場合に向いていると言えます。また、掛け捨て型ではなく貯蓄性がある積立型ですので、保障を得ながら資産を形成したい方にもおすすめです。
保障金額は、それぞれのリスクに直面した場合に不足する額を想定して設定します。世帯主に万が一のことが起こったときや入院したとき、あるいは仕事を失ったときなどは、生活費の全額が不足すると考えがちです。しかし、遺族年金、健康保険の高額療養費制度や傷病手当金、失業保険など、公的保障からの支援がそれなりにあることを考慮しましょう。また、貯蓄や不動産などの資産も含めて、確実に不足する金額を保険で賄うようにするといいでしょう。
さらに、一定の期間だけ必要になる保障については、保険料が割安な定期保険で保険金額を手厚くし、ベースとなる保障は終身保険で確保するといった方法も考えられます。
なお、逓減型定期保険や収入保障保険は、子供の成長などで世帯のリスクが小さくなるにつれて保険金額も減っていくという合理的な仕組みを備えています。
保障が必要な期間と保険金額におおよそのメドがついたら、いよいよ商品選びになります。各社からさまざまな商品がリリースされていますので、比較・検討が欠かせません。ネットに掲載されているランキング記事なども参考になるかもしれません。
それぞれ商品には差別化をはかるための「特長」がアピールされています。その特長が自分のニーズにマッチしていれば、それが選ぶべき保険であると考えられるでしょう。また、保険料も重要な要素です。家計から無理なく支払っていける上限額を設定しておくといいでしょう。
ありがちなのが、お金が戻ってくるから積立型は得、お金が戻ってこない掛け捨て型は損と考えてしまうこと。それぞれ保険料や保険金額などで細かい違いがあり、ともにメリットとデメリットがあるため、一概にどちらがお得だとは言えません。なにより、保険選びで最も重要なのは「必要な保障が受けられるかどうか」という点です。「お金が戻ってくる・こない」だけで判断するのではなく、どのようなリスクに備えられるのかを考慮するべきです。
保険の選び方のポイントは、商品からではなく必要なリスクから考えることです。世帯によってリスクが変わるので、不要に保障を備える必要はありません。そして、保障が必要になる期間と保障金額を決め、最後に保険商品を比較します。
保険見直し本舗ではお客様のご意向をお聞きした上で、各社商品比較をしています。
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