「教育資金を貯める＝学資保険への加入」と考えがちですが、学資保険でなくても、貯められます。
まず学資保険のキホンを抑えたうえで、他の選択肢も見てみましょう。
もくじ
学資保険は以下のような受取り方のタイプなどがあります。
お子さまの為にどのタイプが良いか？を考える必要があり、世帯によって違いがありますので、一緒に考えていきましょう。
学資保険の保障として一番の特徴は、保険料払込期間中に契約者（パパかママ）に死亡や高度障害など万が一の事があった場合、その後は保険料を支払わずに約束された教育資金を受取れることがほとんどです。
そのほか、お子さまが入院したときや手術を受けたときに給付金を受け取れる医療保障の特約を付加できるものもあります。
上記にも記載した通り、保険料払込期間中、契約者に万が一の事があればその後は保険料を支払わずに約束された教育資金は確保でき、何もなければ満期金として教育資金を受取ることができます。
預貯金の場合は、このような保障がなく積み立てし続けないと目標の金額には達しないので、学資保険は保障と貯蓄の両方を備えていると言えますね。
受け取り時期と満期保険金額が当初から決まっているため、株式や債券、不動産投資など他の資産運用方法に比べて、着実で計画的な資金準備ができます。また、いちど契約したら定期的に保険料が引き落とされるため、預貯金と違って“強制的”に積み立てを行っていけます。さらに、中途解約すると払戻金が支払った保険料よりも少なくなることがほとんどなので、最後まで教育資金の準備を継続できる仕組みと言えるでしょう。
学資保険の保険料は生命保険料控除の対象になりますので、支払った保険料に応じて税金が軽減されます。保険会社から送られてくる「生命保険料控除証明書」を年末調整や確定申告で提出すると、「一般生命保険料控除」として、所得税は最大4万円、住民税は最大2万8,000円の所得控除が受けられます。保険料が節税に繋がるのはメリットと言えます。
保険料の支払い期間中で解約をすると、それまで支払ってきた保険料の総額より少ない払戻金しか受け取れないのが基本です。学資保険には通常は中途解約しない前提で加入するべきですが、どうしてもまとまったお金が必要で、やむを得ず解約するケースを出てくるかもしれません。ですので、家計を圧迫することなく保険料を支払っていける範囲でプランを立てて加入するようにしましょう。
商品や加入する年齢、保険料の支払い期間などによっては、支払う保険料の総額よりも満期時に受け取れる金額が少なくなってしまう場合があります。また、医療保障などの特約を充実させると、保障は手厚くなって安心感が増しますが、そのぶん保険料が割高になり、場合によっては元本割れしてしまいます。各商品の内容や保険料の支払い方法などを複数社で比較することが大切です。
インフレとは、物価が上がり、お金の価値が相対的に下がることをいいます。もし今後インフレになった場合、物価の上昇によって、加入時に決められた満期保険金額の価値が想定よりも低くなってしまうこともあり得ます。基本的に固定金利で運用される学資保険においては、この点はあらかじめ注意を払いたいところです。
返戻率とは「保険料の総額」に対する「満期金の総額」の割合です。たとえば保険料を総額で100万円支払ったとしたら、返戻率105％であれば105万円、返戻率が110％であれば110万円の保険金を受け取れるということになります。返戻率が高ければ高いほど少ないコストで大きなリターンを得られますので、「貯蓄性に秀でている」ということを意味しています。
返戻率は学資保険を選ぶときの重要な要素ですが、保障内容と合わせて考えていくべきものです。それぞれの世帯の家計事情や教育資金についての考え方に沿った形でのご加入をお勧めします。
ここまで読んで頂いた方だけにお伝えする特別な内容となります！
実は・・・学資保険以外に教育資金を準備する方法として「終身保険」を活用することができます。これは10年以上前からの活用方法なのですが、終身も進化しており、これから教育資金を考えていてこの情報を知らずに学資保険に加入するのは勿体ないです！
ちなみに学資保険加入希望のみで相談されるお客様の殆どが、終身保険にご加入されています。理由は、お子様の教育資金を使うのは15年後～18年後になりますよね。その間に世の中もライフスタイルも変化します。お子さまは大学に行かないかもしれない。留学するかもしれないし、留年するかもしれない、など長期間の将来は読めないですよね。
だから学資保険のように初めから受取りタイプを決めるのではなく、必要な時に必要な金額を使い、解約しなかったら、満期がないので複利で基本増え続けるので違う用途でも活用しやすいからです。しかも死亡保障もあります。是非、学資保険と終身保険の内容を徹底比較してください！活用方法が分かれば終身保険で教育資金を準備されるでしょう。
学資保険では、それ以降の保険料を支払わずに約束された金額を受け取れますが、終身保険で教育資金を準備していた場合は、目標とする金額以上の死亡保険金を受け取ることになります。死亡保険金は残された家族の生活費になりますが、もちろん教育資金としても使うことができます。貯蓄機能と保障機能の両方を備えている保険だといえるでしょう。
教育資金を準備するために終身保険へ加入しても、想定以上に家計の収入が増えて保険の解約返戻金を教育資金に充当する必要がなくなった、ということもあるかもしれません。この場合、終身保険であればそのまま加入し続けることで、解約返戻金は増えていきます。そして老後資金や介護費用など、将来的にお金のかかるタイミングで解約返戻金を受け取るようにしましょう。ライフスタイルに合わせて柔軟に使い時を選ぶことができるのです。
学資保険は契約時に決められた利率＝固定金利で運用されるため、インフレが進んだ場合には満期保険金額の価値が想定よりも低くなってしまうケースがあます。一方、終身保険のなかには変動金利で運用される変額タイプや外貨建てタイプの商品があり、金利はインフレに連動しますので積立金の利回りも良くなり、将来的なお金の価値も下がりにくいと言えます。実は教育資金は値上がり傾向です。10年以上にわたってお金を貯めていくものだからこそ、今だけではなく将来を見据えた加入をお勧めしています。
終身保険では、保険料の払い込み期間が終了したり一定期間が経過したりすると、通常は支払った保険料の総額を上回る解約返戻金を受け取れます。しかし、加入してから早い段階で中途解約したときには、解約返戻金は全くないか、あってもごくわずかとなってしまいます。
終身保険は加入する年齢によって保険料が変わり、年齢が高いほど保険料も割高になります。くわえて、加入年齢が高いと積み立てる期間が短くなり、将来受け取れるお金も十分に積み上がりません。その結果として、元本割れしてしまうこともあり得ます。また、商品によっては保険料を安くするために長期間にわたって積立利率が低く抑えられているものもあり、教育資金が必要な時点で解約するとやはり元本割れを起こしてしまうケースもあります。
現在の日本では低金利政策がとられているため、円建ての保険は積立利率が低く、けっして利回りが高いとは言えません。一方、米ドルなどで運用する外貨建て保険は円建て商品に比べると利回りが高く設定されています。しかし、積み立てたお金を受け取るときには外貨から円貨への交換があり、そのときの為替動向によっては損をしてしまう可能性があります。外貨建て保険に加入する際には為替リスクがあることに留意しましょう。
単純に学資保険だけを比較するのではなく、学資保険と終身保険を比較するのをおすすめしています。それぞれのメリット・デメリットを比較したうえで、重要視するポイントは返戻率、使い勝手、保障の3点です！
また、教育資金は貯め時、使い時もポイントとなります。お子さまの成長に合わせて養育費もかかってくることも考えると、教育資金は早く貯めはじめることが大事です！
保険見直し本舗ではお客様のご意向をお聞きした上で、各社商品比較をしています。あなたにおすすめの学資保険や教育資金の積立方法を選ぶ際は、ぜひ保険見直し本舗のコンサルティングアドバイザーにお任せください。
保険見直し本舗では、それぞれご家庭の状況に合わせた教育資金の積み立てをしていくことをおすすめしています。また、しっかりご意向をお聞きした上で、各社商品比較をしています。 あなたにおすすめの学資保険や教育資金の積立方法を選ぶ際は、ぜひ保険見直し本舗のコンサルティングアドバイザーにお任せください。
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